省エネリフォームの種類と費用・価格の相場について

省エネリフォームの種類と費用

夏場は24時間冷房をつけっぱなし、ペットがいるから夏も冬もずっとエアコン、というお宅も多いのではないでしょうか。

総務省統計局の調査によると、4人家族の水道光熱費の月平均額は23,731円となっています。毎月の支出として考えると、結構な負担ですよね。そこで、この支出を少しでも軽減してくれるのが「省エネリフォーム」。

自宅を省エネ住宅にリフォームすることで、「仕方ない」とあきらめていた電気代も抑えることができるかもしれません。今回は、そんな省エネリフォームの種類や費用についてお伝えしていきます。

1. 省エネリフォームは主に2種類

ソーラーパネル

省エネリフォームと聞いて何を思い浮かべるでしょうか?太陽の光で電力を生み出す「ソーラーパネル」の設置という人も多いかもしれません。

しかしそれだけではありません。まず省エネリフォームは大きく2つに分けて考えることができます。

① エネルギー消費を抑える「省エネ」リフォーム

その名の通り、エネルギー消費を抑えるための省エネリフォームです。

エネルギー消費を抑える方法としては、給湯器や冷暖房機といった設備を、省エネ用の高性能なものに交換するということが挙げられます。そうすれば、同じ温度を保つために必要なエネルギー消費を抑えることが可能です。

もうひとつの考え方は、「断熱リフォーム」「日射遮蔽リフォーム」といった、建物自体を「夏は涼しく、冬は暖かい」状態にし、冷暖房効果を高めて、冷暖房機のエネルギー消費を抑えるリフォームです。

断熱リフォームといっても、数万円ほどで内窓を断熱仕様にするものから、数百万円以上かけて建物自体の断熱材や断熱方法を見直すリフォームまでさまざまです。

② エネルギーを創出する「エコ」リフォーム

省エネリフォームにはエネルギー消費を抑える方法の他に、自分でエネルギーを創り出す「エコリフォーム」もあります。太陽光発電はその代表格ですね。自分で創出する電力で、自宅の消費電力を100%補うことを「ゼロエネルギーハウス(ZEH)」と呼びます。

理論上は、4kWの発電が可能なソーラーパネルを導入すれば、一般家庭の電力はまかなえることになります。また、都市ガスやLPガスを使用している場合、エネファームを導入することによって発電量をさらに増やしていくことも可能です。

ZEHの実現については国も積極的です。家庭で使用している電力を常に可視化し、エネルギー使用状況を管理する「HEMS」という管理システムの導入を、2030年までに全世帯に普及させていく方針が打ち出されています。将来的には省エネ住宅は標準化されていくわけです。

2. 省エネリフォーム工事の種類と費用の目安

省エネリフォーム工事の種類と費用の目安

気になる省エネリフォームの費用ですが、工事内容によって価格はさまざまです。中心価格帯は100万~200万円となっています。

省エネリフォームの費用が高額になる理由は、天井だけ断熱する、窓だけ断熱するというように、一箇所だけ工事をしても効果が出ないためです。断熱リフォームの場合、天井、壁、窓、床、屋根と全体的に断熱して初めて効果が出ます。

① 断熱リフォーム

天井・床に断熱材を充填する際の工期は2~4日ほど、費用は1㎡あたり4,000~8,000円が目安です。窓サッシの内側に断熱サッシを設置する工期は1~2日ほどで、1箇所あたり8万~30万円。外壁に断熱パネルを貼る工期は1~4週間ほどで、1㎡あたり3,000~5,000円。外壁に断熱材を施工するとなると、工期は2~4週間ほどで、1㎡あたり4,000~3万円です。

一戸建て住宅ですべての断熱リフォームをおこなった場合の費用の目安は、およそ300万~600万円となります。ただし、補助金が適用されると実際の費用はもっと安く抑えることができます。

② 日射遮蔽リフォーム

窓辺に置くよしずやすだれは、窓から入る日射熱を防ぐための昔ながらの知恵ですが、とくに夏場の窓から入る日射熱は、室内の温度に大きく影響します。この日射熱を防ぐ「日射遮蔽リフォーム」として、一般的なのが「Low-Eガラス」の導入です。

Low-E金属膜でコーティングされたガラスによって、外部からの熱や紫外線の流入を抑えてくれるものですが、こちらの工期は1日で、費用は1枚につき2万~8万円ほどです。ちなみに現在の新築戸建て住宅では、この「Low-Eガラス」の普及率が80%まで上がってきています。

③ 高効率な住宅設備の設置

水道代の節約には、節水トイレへの交換が有効です。30年前のトイレと比較すると、60%ほどの節約が可能です。トイレ交換の工期は2日、目安は16万円~ですが、これは便器の種類を何にするかによって、費用が大きく変わります。

また、給湯器についてはエコキュートやエコジョーズといった高効率な熱循環によって、エネルギー消費を抑えてお湯を沸かす高機能な給湯器があります。給湯器交換の工期は1~3日、費用は25万~50万円程度でしょう。

そのほかにも、追い炊きの頻度を減らすための断熱浴槽への交換も節約になります。こちらは工期が2日~2週間ほどで、費用は40万円が目安です。

④ 自家発電導入リフォーム

太陽光発電の設置は、新築の際に取り付ければ工期はそれほどかかりませんが、リフォーム工事となると足場を組む必要がありますので、工期は1週間ほどかかります。費用は住宅用太陽光発電の平均容量である4.9kWで、120万~170万円です。

自家発電設備にはエネファームもありますが、こちらは工期が1~2日で、費用は200万~250万円です。

3. 省エネリフォームのメリット・デメリット

省エネリフォームのメリット・デメリット

省エネリフォームにはさまざまなメリットがあります。ここでは、メリットと避けられないデメリットについて、整理して確認していきましょう。

メリット

毎月の水道光熱費を節約できる

家族の人数や使用頻度によって金額は前後しますが、一般家庭(4人家族)の場合、30年で比較すると、省エネリフォームを施すことでおよそ270万円の節約が可能といわれています。長い目で見ると、かなりの金額の水道光熱費を抑えることができるというわけです。

快適に過ごすことができる

断熱リフォームによって外気温の影響を受けにくくなるため、エネルギー消費を抑えつつ、夏は涼しく、冬は暖かい室内を保つことができます。また、屋内の各部屋の寒暖差が小さくなると、ヒートショックなどの健康被害リスクの軽減にも繋がるため、高齢者のいらっしゃるお宅は安心です。

また断熱リフォームをすると、建物自体の遮音性も高まるので、暮らしの快適さは格段にアップするでしょう。

環境にやさしい

地球温暖化の原因となっているガスの中でも、石油や石炭といった化石燃料を燃焼させるときに発生する二酸化炭素は、温暖化への影響がもっとも大きいガスだといわれています。エネルギー消費量を抑えることができる省エネ住宅では、二酸化炭素の発生量を減らすことで、地球環境にやさしい生活ができます。

災害対策ができる

災害時に停電が発生すると、生活に大きな支障が生じます。太陽光発電、蓄電池などでエネルギーの自給自足できると、こういったもしものときにも役に立つのです。災害で長い期間の停電を経験したことがある人には、この利便性にかなりの魅力を感じるのではないでしょうか。

デメリット

初期費用がかかる

省エネリフォームのデメリットは、導入費用が高額になりがちなところといえます。資金の調達が困難な場合や、リフォームになるべくお金をかけたくないとお考えの方にとっては大きなハードルになってしまいます。

ただし、国も省エネリフォームのような地球環境にやさしい取り組みを推進しているため、国や自治体による「補助金制度」や「優遇税制」といった支援制度が設けられています。通常のリフォームよりも金銭面の負担は大きいですが、こういった制度を上手に活用していけば、省エネリフォームの負担を軽減することができます。

4. 賢く使ってお得に!省エネリフォームの主な補助金

省エネリフォームの主な補助金

省エネリフォームに利用できるさまざまな補助金制度や助成金制度があり、それぞれに公募の期間や金額が異なります。複数の制度の併用の可否なども含め、利用する場合はしっかりとチェックしてから省エネリフォームを始めましょう。

補助金の多くは工事着工前に申請する必要がありますので、その点も十分注意してください。

断熱リノベ(高性能建材による住宅の断熱リフォーム支援事業)

15%以上の省エネ効果が見込まれる高性能建材を利用したリフォームに対し、対象経費の1/3(上限120万円。窓のみの場合は上限40万円)を補助してくれます。家庭用蓄電システムの導入についても、対象経費の1/3を補助。(上限20万円、または1 kwhあたり2万円として低い金額を優先)
さらに家庭用蓄熱設備の導入も、対象経費の1/3(上限5万円)を補助する制度です。

次世代建材(次世代省エネ建材支援事業)

SIIに登録されている次世代建材(断熱パネル・潜熱蓄熱建材)を利用したリフォームに対し、対象経費の1/2(上限200万円)を補助する制度です。ただし、対象経費は40万円以上でなければなりません。同時にほかの断熱材、窓、玄関、調湿建材を導入する場合も補助対象になります。(この場合のリフォームに次世代建材は必須)

そのほかにも、ZEHを取得するリフォームの場合は、ZEH支援事業で60万円からの補助。家庭用蓄電池導入については、最大60万円の補助。エネファーム設置については、最大4万円の補助が受けられます。

5. こんなリフォーム業者にご注意

絶対に拒否すべきリフォーム業者の特徴

リフォーム業界は、残念ながら悪徳業者によるトラブルが少なくありません。省エネリフォームも例外ではなく、施工業者を選ぶ際には、十分な注意が必要です。ただし、「何がいい業者なのか」は、素人目には見分け方が難しいかもしれません。

まずは絶対に拒否すべきリフォーム業者の特徴をお伝えします。

① 訪問販売業者による「無料点検」

訪問営業をしているリフォーム業者には、慎重に対応しましょう。「無料点検をします」というのが定番のセールストークで、その後で、「今、リフォームしないと危険」などと危機感をあおるようなことを言って契約を迫ります。

そのようなリフォーム業者の訪問営業を受けた場合は、絶対に即決せずに、業者のホームページやクチコミなどを調べたうえで検討するようにしましょう。

② モニターキャンペーンや大幅値引き

省エネリフォームをなるべく安くすませたいという心理を突いて、「今ならモニターキャンペーンで半額です」「今なら大幅に値引きします」という台詞を口にするリフォーム業者も危険です。

極端な値引きはもともとの設定が高額だったということが考えられますし、手抜き工事でコスト削減する可能性もあります。

③ その場で契約をせまる

家族に相談させずに、その場で契約を迫るようなリフォーム業者も拒否すべきです。このような業者は、他社の見積もりと比較させたくないというケースが多いです。おおよその工事費の目安は、いろいろなリフォーム業者の見積もりと比較しなければ分かりません。

「工事費の目安を知らずに、高額な契約をしてしまった」ということにならないよう注意してください。

6. 省エネリフォーム業者選びは慎重に

業者選びは慎重に

これは省エネリフォームに限らずですが、大切なお家の施工を任せる業者選びは慎重におこないましょう。省エネ住宅の審査基準は地域によって、必要な断熱材の種類などが細かく指定されています。

そういった地域の気候や特徴をしっかりと把握し、省エネ住宅の知識と経験を有しているリフォーム業者を選ぶようにすることで、最適な省エネリフォームをすることができます。

実際に省エネリフォームをおこなった人のクチコミ、また、「どのような実績があるのか」「どのような職人がいるのか」「どのような資格を持っているのか」といった点を、ホームページなどでしっかりと確認しましょう。

数社の見積もりを比較する際は、適正価格を基準に考えるようにし、極端に高いところだけでなく、極端に低い価格の業者にもリスクが潜んでいることを事前に理解しておくことが肝心です。
見積もりは必ず詳細項目を確認し、必要な工程がすべて記載されているのかをチェックするようにしてください。

7. まとめ

補助金制度を利用して初期費用を抑える

高額な省エネリフォームですが、長い目で見ると大きな節約になりますし、補助金制度を利用すれば初期費用も抑えることができます。

なにより、今まで以上に快適に生活できるのは、家族にとって大きなメリットです。この機会に、エネルギー消費を抑え、自らエネルギーを創出して、自給自足できるような省エネ住宅へのリフォームを検討してみてはいかがでしょうか。

私たち株式会社レジェンドホームは、地域に密着し、親身な対応で皆様に満足していただけるリフォームをおこなっております。省エネリフォームでお悩みの際は、ぜひご相談ください。

大久保明彦

記事監修/大久保明彦(おおくぼあきひこ)

  • 株式会社レジェンドホーム 代表取締役
  • 宅地建物取引士

住まいで成功するには、注文住宅と不動産の2つの事業を柱にすることが必須と考え、建築と不動産の両方を強みとする事業を作り上げた。
「真実一路、全てはお客様の笑顔のために」をモットーに、創業以来、地域に密着した住まいづくりをしている。